この先の10年も「中國のものになる」＝英國専門家

　英紙ガーディアン（The Guardian）の公式サイトが2019年12月31日に、ケンブリッジ大學（University of Cambridge）のマーティン・ジェイクス（Martin Jacques）上級研究員の文章を掲載しました。文章は「これまでの10年が中國のものだったが、この先の10年も相変わらず中國のものになる」と指摘し、この文章はSNSで大きな反響を呼び、また、ネットユーザからも好評を博しました。

　文章は「2010年から、中國は斬新な形で世界の観念に影響を及ぼすようになっている。これまでの10年はすべての年において、世界経済成長の源泉は米國ではなく、中國であった。2014年、世界銀行の統計では、購買力平価ベースのGDPでは、中國はすでに米國を抜いて世界最大のエコノミーになっている。現在、中國の経済規模は2010年時點の2倍以上になっている。中國の臺頭はすでに米國や歐州で生き殘りの危機を引き起こし、このような危機感は今世紀を貫き続けていくだろう」と指摘しました。さらに、「10年前まで、中國が廉価品の代名詞だった。歐米諸國は長い間、中國は真似しかできず、イノベーション力では西側と匹敵できるものではないとばかり考えていた。しかし、中國はすでに自身がイノベーション精神に富んだエコノミーであることを実証している」と強調しました。

　文章はまた2013年に中國が提唱した「一帯一路」イニシアチブに觸れ、「日増しに増強しつつある中國の影響力の現われ」という見方を示しています。「現在、100以上の國（大部分が発展途上國）がこのイニシアチブに參加している。その多くの國の首脳が2019年に開かれた『一帯一路』國際協力サミットフォーラムに出席した。このような代表性は米國を含んだいかなる國も匹敵できるものではない」としています。

　文章は締めくくりに、「向こう10年、西側を中心とする國際システムが引き続き分斷が進むが、中國が主導する國際メカニズムの影響力が日増しに強まっていくだろう。このプロセスは阻むことのできないものであろう」と結んでいます。（非、Yan）